2005年10月30日

デフォルト名無しを設定

某所からパクったわけではありませんが、保管庫昇格に伴ってデフォルト名無し名を設定してみました。
名前欄を未入力で書き込んだ場合は「名無し陸自神道信者」となります。

姿勢制御あれ



参考リンク
コメント投稿者名を未入力の人の名前を『名無し』と表示する(PERSONA@BLOG)
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2005年10月26日

「ロッテより弱い」といわれて・・・。

1989の再来ならず!
ロッテに加藤哲はいなかったか…。

でもこれ実際は加藤哲のええ、もう、もちろんシーズン中のほうがよっぽどシンドかったですからね。相手も強いし、ええ。というヒーローインタビューでの発言が曲解・歪曲されたものらしい。

悲将西本に運がないのか、野球の神様というのは結構気紛れなのか。

千葉ロッテマリーンズの“26人目の選手”の皆さん優勝おめでとうございます!
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2005年10月25日

今必要なのは・・・

第3戦勝ち投手小林宏の「今の阪神は楽天より弱いですよ」という一言ではなかろうか。
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2005年10月23日

【軽空母?】 海自“飛行甲板付”高速輸送艦導入へ 【輸送艦?】

日本版「動く海上基地」で高速輸送艦を導入 政府、米に伝達 2005年10月23日 (産経新聞)
 政府が米軍の変革・再編(トランスフォーメーション)をめぐり、高速輸送艦を導入する方針を米側に伝えていることが二十二日、分かった。米軍が地球規模で進める「シー・ベーシング(海上基地)」構想の日本版。中国による東シナ海の離島侵攻などに対応する戦闘部隊や物資集積の海上基地となり、インド洋大津波のような大規模災害でも機動的に展開できるようになる。

 日米両政府は二十九日にも日米安全保障協議委員会(2プラス2)を開き、米軍再編の中間報告を策定。有事や国際平和協力活動で自衛隊と米軍の輸送協力を拡大する方針を明記するが、高速輸送艦の導入はその具体策と位置づけられる。

 日本が導入する高速輸送艦は、海上自衛隊が保有する最大艦艇の補給艦「ましゅう型」(一三、五〇〇トン)を上回る大型艦を想定。甲板ではヘリコプターのほか、偵察機などの航空機の離着陸も可能にするが、攻撃型の空母とは運用も装備も異なっている。

 政府は早ければ、平成十九年度予算にも研究費を盛り込み、二十年度から建造などに着手したい意向だが、コスト面で新規購入は困難との見方もある。このため、来月に東京−小笠原・父島間で就航を予定しながら、東京都が導入を事実上断念した超高速船「テクノスーパーライナー」(TSL、一四、五〇〇トン)を改造、転用する案も浮上している。


 高速輸送艦を導入する最大の理由は、日本有事や周辺事態の際、自衛隊の部隊や装備を現地に緊急展開させる能力を向上させるためだ。特に昨年十一月の中国原子力潜水艦による先島諸島の領海侵犯など、中国が東シナ海の離島に侵攻する脅威は高まっており、米軍再編でも離島防衛における日米の共同対処は主要なテーマとなった。

 だが、先島諸島には陸上自衛隊が駐屯しておらず、弾薬や燃料なども常備されていない。有事に備え、これらを備蓄しておく「事前集積拠点」の確保も課題とされてきたが、高速輸送艦の導入で集積拠点の機能を代替でき、米軍への後方支援も可能になる。

 昨年十二月のインド洋大津波と今月のパキスタン地震では航続距離の長い輸送機を保有していないため自衛隊派遣が遅れたが、高速輸送艦はこうした欠陥もカバーする。

(後略)
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2005年10月20日

【遺棄化学兵器】 70万→30〜40万へ下方修正 【中共主張の1/5】

「遺棄兵器30−40万発」 政府修正答弁 中国主張の5分の1 2005年10月20日 (産経新聞)
 旧日本軍が中国に遺棄したとされる化学兵器が、政府が当初説明していた約七十万発ではなく、三十万−四十万発にとどまることが十九日、分かった。内閣府の高松明・遺棄化学兵器処理対策室長が衆院内閣委員会で答えた。約二百万発とする中国の主張が科学的根拠を欠く不当な主張であることが裏付けられただけでなく、処理事業の見直しも迫られそうだ。

 高松氏は泉健太氏(民主)への答弁で、遺棄化学兵器について「三十万発から四十万発と推定している」と述べた。高松氏の前に答弁した細田博之官房長官は「約七十万発あり、そのうち、六十七万発余りが吉林省のハルバ嶺にある」としていたが、泉氏の指摘を受け、「推定だが三十万−四十万発ではないか」と修正した。

 日本政府は平成八年、化学兵器禁止条約に基づき、中国における遺棄化学兵器を約七十万発と申告していたが、十四年十月から十一月にかけ、埋設範囲と数量を正確に把握するため磁気探査を実施。中国外交部と日本政府が委託した民間業者が探査にあたった。

 その結果、実際には申告の約半分である三十万−四十万発と推定されたという。三年前に判明していた数量を明らかにしてこなかったことについて、内閣府は産経新聞の取材に対し、「今春の国際会議では三十万−四十万発と発言している」と意図的に情報を秘匿したわけではないと説明している。


 遺棄化学兵器処理事業で日本政府は、来年度から四年間で九百七十三億円をかけ、ハルバ嶺に処理関連施設を建設することを決定。事業は有償、無償資金協力を合わせた十六年度の対中政府開発援助(ODA)の新規供与額(約九百億円)と同規模の巨大プロジェクトとなっている。

 ただ、外務省OBの一人は「本来、旧日本軍から武装解除で引き渡しを受けた中国、ソ連に管理責任がある。そういう議論をきちんとやらずに国民に大きな財政負担を強いようとしている」と批判。複数の場所に処理施設設置を求める中国側の言い分を受け入れた場合、最終的な拠出額は一兆円を超えるとの日本側試算もあり、遺棄化学兵器の数量が半減したことは処理事業をめぐる今後の日中交渉に影響しそうだ。

(後略)
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2005年10月19日

【野球】 やっぱり野球が大好きだ 【Baseball】

まずは千葉ロッテマリーンズファンの皆さん、31年ぶりのリーグ制覇おめでとうございます。
奇しくも、ボビーが電撃解任された平成7年10.17からちょうど10年目のこの日に熾烈なプレーオフを勝ち上がってリーグ制覇を成し遂げられたのは野球の神様が起こした奇跡としか思えません。
そう考えれば連勝して王手をかけてからの二連敗は−小林雅の釣りという説もあるようですがw−野球の神様のちょっとした試練だったのかもしれませんね。

ほんの数年前までは予想すらしなかった「阪神対ロッテ」の日本シリーズ。

10勝投手6人、マリンガン打線、絶対的な守護神と阪神にとって相手に不足はありません。
大阪人の癖に実は阪神ファンではないので、阪神が勝つとは言いませんが非常におもしろい試合になることは請け合い、ファン同士の熱い声援合戦も見物ですね。
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2005年10月17日

【祝!】 5年連続5回目の靖国参拝 【祝!】

小泉首相、靖国神社を参拝…昇殿・記帳せず 10月17日14時58分 (読売新聞)
 小泉首相は17日午前、東京・九段北の靖国神社を参拝した。首相は就任以来、年1回の参拝を事実上の公約としており、今回が5回目。内閣の最重要課題である郵政民営化関連法が14日に成立したことを踏まえ、17日からの靖国神社の秋季例大祭に合わせて参拝に踏み切った。

 首相は、本殿には昇らずに拝殿前の参拝にとどめ、記帳もしなかった。国内外の批判などに配慮し、「私的参拝」の色彩を強めたと見られる。

 しかし、靖国参拝中止を求めてきた中国、韓国は強く反発しており、今後の外交日程にも影響が出そうだ。


 グレーの背広姿の小泉首相は午前10時過ぎ、公用車で靖国神社に到着した。同12分ごろ、拝殿の前で一礼した後、さい銭箱にお金を入れ、30秒間ほど手を合わせた後、再び一礼した。献花料や玉ぐし料は出さなかった。

 過去4回の参拝は、モーニングか羽織はかま姿で、本殿に昇って祭壇に一礼していた。「内閣総理大臣 小泉純一郎」と記帳し、私費で献花料も納めていた。

 従来の参拝形式を変更したのは、「公式参拝」との批判をかわす狙いなどがあると見られる。

 首相の靖国参拝について、大阪高裁は9月30日、「職務行為で、憲法で禁止された宗教的活動にあたる」として違憲と判断した。一方、東京高裁は同月29日に「私的行為」として憲法判断をしないなど、司法の判断は分かれている。

 首相が秋に参拝したのは初めて。靖国神社側は「歴代首相は例大祭中に参拝している」として、17〜20日の秋季例大祭中に参拝するよう求めていた。

 小泉首相は17日昼の政府・与党連絡会議で、「内閣総理大臣・小泉純一郎としてではなく、一国民として心を込めて参拝した。二度と戦争を起こしてはならないという不戦の決意で祈った。今日の日本があるのは、心ならずも戦場で散られた皆さんのお陰だという気持ちだ」と語った。中韓両国との関係に関しては「アジア諸国との関係は未来志向で進めたい」と述べた。

 細田官房長官は17日の記者会見で、周辺国への事前連絡については「ないと理解してほしい」と述べた。

 首相は2001年4月の自民党総裁選で、終戦記念日の8月15日の靖国参拝を公約した。しかし、同年は、外交関係に配慮し、参拝日を8月13日に繰り上げた。その後、02年は4月21日、03年は1月14日、04年は1月1日にそれぞれ参拝した。


 首相は、今年の靖国参拝について「適切に判断する」と語っていた。これに対し、中国の胡錦濤国家主席や韓国の盧武鉉(ノ・ムヒョン)大統領は再三、首相に参拝中止を求めていた。
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2005年10月07日

【最初に爆笑】 朝日新聞記事捏造疑惑? 【そして納得】

●●●朝日の社説 Ver.62(某巨大掲示板)
150 名前:文責・名無しさん[] 投稿日:2005/10/05(水) 11:12:16 ID:QatssFrG
何度も指摘されてるが、
NHK番組改編問題、じゃなくて
朝日新聞記事捏造疑惑、だろ?

152 名前:文責・名無しさん[sage] 投稿日:2005/10/05(水) 11:45:53 ID:9f4TCLVU
>>150
> 朝日新聞記事捏造疑惑、だろ?
そういいたい気持ちはわかる。
だがよく考えてみろ。
それじゃ余りにも多すぎてどの件だかわからないだろう。

153 名前:文責・名無しさん[sage] 投稿日:2005/10/05(水) 12:02:35 ID:y7ZnZF1m
>>152
そりゃそうだw
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2005年10月02日

【一太郎】 ジャストシステム逆転勝訴 【花子】

ジャストが逆転勝訴 「一太郎」アイコン訴訟 10月1日7時5分 (ITmediaニュース)
 ジャストシステムの「一太郎」「花子」に特許を侵害されたとして、松下電器産業が両ソフトの製造販売差し止めなどを求めた訴訟の控訴審判決が9月30日、知的財産高裁であった。篠原勝美裁判長は「松下の特許は進歩性を欠き、無効とすべきもの」だとし、ジャストシステムに一太郎と花子の製造・販売の中止と在庫品の廃棄を命じた一審判決を取り消し、松下の請求を棄却した。ジャスト側が逆転勝訴した。

 訴訟では、両ソフトに搭載された「バルーンヘルプ」機能が、松下のワープロ用技術の特許を侵害しているかどうかが争われた。2月の東京地裁判決は松下側の主張を認め、両ソフトの製造・販売の中止と製品の廃棄を命じた。これに対しジャストは「到底承服できない」として控訴していた。

 控訴審は4月に発足した知財高裁で行われ、裁判官5人による「大合議」を初めて採用して審理を迅速化。控訴から約8カ月で判決が出た。

 ジャストシステムは判決について「当社の主張が認められた公正・妥当なものであると考えている」とのコメントを発表した。

http://www.itmedia.co.jp/news/
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2005年10月01日

【東シナ海】 中共軍艦が我がP3Cを威嚇 【威嚇】

中国軍艦が砲身向け威嚇−警戒監視中の海自機に 2005.10.01 (サンスポ)
東シナ海の日中中間線付近で中国が開発を進めているガス田「春暁」周辺で9月初め、海上自衛隊のP3C哨戒機が中国海軍の軍艦5隻を初めて確認した際、うち1隻が一時、砲身をP3Cの方に向けたことが1日、政府関係者の話で分かった。

P3Cの早期警戒レーダーに、軍艦がレーダー照準を合わせたことを示す警報は出ず、防衛庁は威嚇目的とみているが、エネルギー開発をめぐって日中の対立が続き、中国海軍の活動が活発化している東シナ海の緊張状態があらためて浮き彫りになった形だ。

中国の軍艦が確認されたのは、9月9日午前9時ごろ。海自第1航空群(鹿児島県・鹿屋基地)のP3Cが、日中中間線から約2キロ中国側にある春暁周辺の海域で、最新鋭のソブレメンヌイ級ミサイル駆逐艦(7、940トン)1隻とジャンフーI級ミサイルフリゲート艦(1、702トン)2隻を含む中国の軍艦計5隻を発見した。

政府関係者によると、5隻は日中中間線は越えず、春暁を回り込むように航行していたが、ミサイルフリゲート艦1隻が艦首部の砲身が2つ並ぶ100ミリ連装砲砲塔を旋回させ、砲身を上空で監視するP3Cの方に向けた。乗員はその瞬間を写真撮影したという。

P3Cは対処マニュアルに従って、直ちに現場から離脱。軍艦が外国航空機に自艦から離れるよう呼び掛ける際には、赤い煙の出る信号弾を発射するのが通例だが、それはなかった。P3Cはミサイルや魚雷を搭載できるが、今回のように通常の警戒監視活動中は積んでいない。

防衛庁幹部は「撃つつもりはなかっただろうが、明らかな脅しであり、軽率な行動だ」と不快感を示している。
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【民営化】 道路公団民営化、今日から6社に 【6分割】

道路4公団が民営化、6分割された新会社発足 10月1日14時48分 (読売新聞)
 道路関係4公団が民営化され、地域ごとに6分割された新会社が1日、発足した。

 発足したのは、日本道路公団(JH)を3分割した「東日本」(本社・東京都)「中日本」(名古屋市)「西日本」(大阪市)と、「首都」(東京都)「阪神」(大阪市)「本州四国連絡」(神戸市)の計6高速道路会社。

 各社のトップ(CEO=最高経営責任者)には民間企業出身者が就任したが、他の役員の大半は、旧公団や国土交通省など中央官庁出身者。道路資産と債務は、同日発足した独立行政法人「日本高速道路保有・債務返済機構」が引き継ぐ。

 このうち、JH本社があった東京・霞が関のビルに本社を置く「東日本」では1日午前、八木重二郎会長が、本社の社員約350人を前に「国民に信頼される組織に生まれ変わるため、株式会社にふさわしい意識改革を。赤字になってもだれも助けてくれない」と訓示した。

 道路公団民営化は小泉内閣による特殊法人改革の柱の一つ。計40兆円の債務を45年以内に返済しながら、利用者本位の質の高いサービス提供を目指す。談合・高コスト体質からの脱却も課題で、新規の高速道路建設にどう対応していくのかも注目される。
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